CoinbaseとRobinhoodのブロックチェーン株式市場をめぐる競争

2025.07.09

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CoinbaseとRobinhoodのブロックチェーン株式市場をめぐる競争

Robinhoodは暗号資産取引の簡素化を進め、Coinbaseは機関投資家に注力。

2025.07.09 - 02:00:12

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Robinhoodは暗号資産取引の簡素化を進め、Coinbaseは機関投資家に注力。

執筆：Brendan on Blockchain

翻訳：白話ブロックチェーン

ビットコインが2024年12月に10万ドルを突破したとき、それは単なる価格のマイルストーンではなく、より大きな出来事の頂点だった。2024年1月、米証券取引委員会（SEC）が現物ビットコインETFを承認したことで、機関投資家の暗号資産への資金流入の方法が根本的に変わり、その成果を我々はまさにリアルタイムで目撃している。

長年にわたる規制の抵抗の末に、この承認がもたらしたのはビットコインの正当化だけでなく、従来の金融が接続できる全く新しいインフラ層の創出でもあった。その結果、ビットコインは誰もが予想した以上のスピードで、デジタルな奇跡からポートフォリオの必須資産へと急速に変貌した。

真に注目すべきは、このインフラの変革である。これらは伝統的な投資商品ではない。現物ビットコインETFは、契約やデリバティブではなく、実際のビットコインを保有している。金地金を保有するゴールドETFを想像すればよいが、ここでの「金庫」はデジタルであり、それを管理するのは暗号技術に精通した企業だ。それが突然、数十億ドル規模の機関資金を管理する立場になったのである。

現在取引されている12の現物ビットコインETFのうち、9つはコインベースによるカストディに依存している。

コインベースが12中9つのビットコインETFを預託することで、競争優位性を得ると同時に、集中リスクも生じている。このインフラにおける支配的立場は安定した収益をもたらす一方で、暗号エコシステム内の単一障害点（SPOF）に関する疑問も提起している。

これは偶然ではない。市場は、暗号インフラには暗号の専門知識が必要であることを認識し始めたのだ。長年「ブロックチェーンソリューション」と称して語ってきた伝統銀行も、突然、機関規模でデジタル資産を守る方法を本当に理解している企業を必要としていることに気づいたのである。

このような集中は興味深い動態を生んでいる。コインベースは、好況期には大きく稼ぎ、不況期には苦しむトランザクション手数料に依存するプラットフォームから、重要な金融インフラへと進化した。ETFのカストディは市場の感情に関係なく予測可能な収益を生み出す。まるでカジノから、カジノの資金を処理する銀行へと変わったようなものだ。

データがすべてを物語っている。コインベースは2024年に過去最高の業績を記録し、アナリストは2025年にはさらなる成長が見込まれると予測している。同社はもはや暗号の波に乗る存在ではなく、機関の波が押し寄せるインフラそのものとなったのである。

しかし、インフラという役割は競争を呼び込む。ロビンフッドが異なるアプローチで追いかけてきている。コインベースが機関向けのカストディとコンプライアンスに注力する一方で、ロビンフッドは暗号の複雑さに辟易している個人投資家に焦点を当てているのだ。

ETF革命は、暗号プラットフォームの収益モデルを変えた。取引手数料の比率は70%から35%に低下し、インフラサービスは15%から45%へと拡大し、市場の変動に左右されにくい、より予測可能なビジネスモデルが生まれた。

ロビンフッドの最近の動きはこうした戦略を体現している。欧州でのトークン化された米国株式、主要暗号資産のステーキング、ペルペット先物取引、そして現実世界の資産決済用のカスタムブロックチェーン。ロビンフッドは大衆採用の入り口を築いている一方で、コインベースは金庫を管理している。

ロビンフッドの手数料無料の暗号取引と簡素化されたユーザーエクスペリエンスは、特に規制の明確化によって摩擦が減る中で、市場シェアを獲得してきた。記録的な取引量と、2025年へのアナリストたちの楽観的予測は、この個人投資家中心のアプローチが、機関インフラと直接競合するのではなく、むしろ補完関係にあることを示している。

BTCS Inc.もまた、まったく別の教訓を提供している。2014年にナスダックに上場した最初の暗号企業として、BTCSは暗号ビジネスモデルの純粋な形を体現している。同社は「Bividends」（現金ではなくビットコインで株主に配当を行う仕組み）を考案し、ブロックチェーン分析事業を運営するとともに、直接的な暗号資産も保有している。

BTCSは現在90BTCを保有しており、戦略的な資金調達により12,500ETHへの拡大を進めている。同社は、機関の検証を受け入れつつも、基本理念を捨てずに適応できる、ネイティブな暗号企業の姿を示している。巨人たちがインフラ支配権を争う一方で、専門プレイヤーも持続可能なニッチ市場を開拓しているのである。

このエコシステムの変化が興味深いのは、本来は破壊的であるはずの技術が、従来の金融によってこれほど速く吸収されたことにある。

現物ビットコインETFは、コンプライアンス対応の投資ツールを提供することで、機関参入の課題を解決した。下図は、投資家が暗号資産を直接保有しなくても、どのようにビットコインに曝露できるかを示している。

ETFは機関投資家に必要なコンプライアンス包装を提供し、暗号資産を代替資産からポートフォリオの一部へと変貌させたのである。

規制環境は、この受容が恒久的であることを示唆している。政治的指導者が暗号資産を国家戦略的インフラとして公に支持し、SECも継続的に進化していることから、枠組みは縮小ではなく拡大していくだろう。イーサリアムETF、マルチ暗号ファンド、そして従来のウェルスマネジメントとの統合は、論理的な次のステップである。

機関の行動も成熟を裏付けている。最近の文書によれば、2025年第1四半期の価格変動の中で、一部の資産運用会社はビットコインETFのポジションを減らした一方で、他の会社は新たに配置を行った。これは投機ではなく、ポートフォリオ管理の一部なのである。機関は暗号資産を、リスク評価と配分決定が必要な資産クラスとして捉え始めている。

この転換を支えるインフラは着実に整備され続けている。カストディソリューションは取引所ウォレットから機関レベルのセキュリティへと進化した。取引インフラは毎日数十億ドル規模の取引量を処理し、初期の暗号市場でよく見られた障害はもはや見られない。規制枠組みはデジタル資産に対して不安を感じるコンプライアンス担当者にも明確さを提供している。

市場構造もこの進化を反映している。価格発見は、断片的な暗号専用プラットフォームではなく、機関が参加する規制された取引所で行われる。流動性はアルゴ取引、機関アービトラージ、馴染みのあるブローカーを通じた個人投資家の参加など、多様な源から供給される。

しかし私が最も注目するのは、既存システムを置き換えるのではなく、並行する金融インフラが構築されつつあることだ。暗号資産は従来の金融を破壊したのではなく、むしろ従来の金融に暗号対応のシステム構築を強いたのである。

コインベースは、ビットコインネットワークと機関のカストディ要件の橋渡しとなっている。ロビンフッドは、株式取引のように感じられる暗号取引を構築している。ETFプロバイダーは、暗号への曝露を慣れ親しんだ投資ツールにパッケージ化している。各プレイヤーは新たなパラダイムの全面的採用を求めず、特定の摩擦ポイントを一つずつ解消している。

このインフラアプローチこそが、なぜビットコインETFの承認がこれほど劇的な価格変動を引き起こしたのかを説明する。