
GameStop「意外」参入?BTCは陣容を保てるか
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GameStop「意外」参入?BTCは陣容を保てるか
今週金曜日に発表予定の米国2月コアPCE物価指数が、市場の均衡を崩す鍵となる変数になる可能性がある。
執筆:BitpushNews
過去24時間、暗号資産市場は穏やかな反発を見せ、ビットコイン価格は87,400ドル前後で狭いレンジで推移している。イーサリアム(ETH)は小幅に調整し、2,070ドル付近まで下落した。主要アルトコインではソラナ(SOL)が逆行高となり2%上昇し、日内一時146ドルまで達した。
北京時間3月26日現在、暗号資産の時価総額は0.4%増の2.87兆ドルに達し、マーケットセンチメント指数(Fear & Greed Index)は34まで低下しており、投資家の慎重な姿勢が示されている。

ニュース面では、かつて「ウォール街のミーム株」と呼ばれたゲーム小売大手GameStopが現地時間25日、取締役会全員一致でビットコインを貸借対照表に計上する決議を正式に発表した。この発表を受け、米国株式市場終了後の取引でGameStop株は7%急騰し、27.19ドルまで上昇した。
実際、この動きには前触れがあった。2か月前、GameStopのCEOであるライアン・コーエン氏がBTC強硬派のマイケル・セイラー氏と会談している写真が流出した直後、同社の大株主であるストライブ・アセットマネジメントは、MicroStrategyの戦略に倣うよう公開で呼びかけた。ストライブのCEOマット・コール氏は当時、「GameStopはビットコイン購入を通じて財務状況を改善できる。これは戦略的な資産配分だ」と述べていた。
BTCは調整局面を脱しつつあるのか?
オンチェーンデータは資金の流れにおける新たな傾向を浮き彫りにしている。CryptoQuantのデータによると、ビットコイン価格は横ばいながらも、以下の重要なサインが確認されている。
機関投資家レベルの資金移動:過去24時間で1件あたり1億ドルを超えるBTC送金が17件発生し、オンチェーンでの転送総量は前日比268%急増し、ここ3か月で最高水準に達した。
取引所フロー:Coinbaseでは最大0.3%の正プレミアムが観測された一方、取引所内のBTC保有量は1%減少し、約12,000BTCがコールドウォレットへ移動した。「低ボラティリティ・高流動性」というこの状況は、機関投資家による大規模な資産保管の移管が進行している可能性を示唆している。

デリバティブ市場の均衡:永久先物の資金レートは中立圏の0.01%まで回帰。オプションのボラティリティ曲面ではPUT/CALLレシオ(PCR)が0.85まで低下しており、買い志向がわずかに強まっている。
注目すべきは、ビットコインの未実現純損益指標(NUPL)が先週の0.68から0.55まで低下しており、短期保有者の一部が利益確定を進めていることを示している点だ。一方、Glassnodeのデータによれば、1,000BTC以上を保有するアドレス数は逆に12件増加しており、ホエール(大口投資家)が静かに買い集めを続けていることがうかがえる。
XTB MENAの上級アナリスト、ハニ・アブアグラ氏は、「ビットコインは今サイクルで2番目に深い調整局面を抜けつつある。もしFRBの利下げ期待と貿易政策の緩和が相乗的に作用すれば、春先に10万ドル突破の可能性は依然として残っている」と分析している。
マクロ要因:PCEデータが鍵
今週金曜日(3月28日)に発表予定の米国2月コアPCE物価指数は、市場の均衡を変える鍵となる可能性がある。FRBが最も重視するインフレ指標であり、市場予想では前年同月比伸び率が1月の2.6%から2.7%に小幅上昇すると見込まれている。この数字が予想を上回る形で上振れた場合、利下げへの期待がさらに先送りされるリスクがある。
現時点でCME FedWatchツールが示すところによると、トレーダーは今年中の利下げ幅を50〜75ベーシスポイントに縮小しており、初回利下げのタイミングも第3四半期にずれ込む可能性が高い。もしPCEデータが「インフレ粘着性」のストーリーを強める結果となれば、米国債利回りが再び上昇し、ドル高が進むことでリスク資産に短期的な圧力がかかるだろう。現在の市場環境下では、インフレ統計のわずかな変動が流動性見通しを変え、間接的に暗号資産市場の方向性に影響を与える可能性がある。
TradingViewのアナリストは、「短期トレーダーにとっては、ビットコインの87,000ドルのサポートラインと90,000ドルのレジスタンスラインのブレイク方向に注目すべきだ。またIV(インプライドボラティリティ)が低位にあることを踏まえ、オプションを使ってボラティリティ戦略を構築するのも有効である。中長期保有者にとっては、オンチェーンのMVRV比率(1.98)が過去の好況期ピーク(3.5)をまだ下回っており、保有アドレスの分散度も健全な状態にあるため、調整局面での段階的な積み増し戦略が引き続き有効な選択肢となる」と述べている。
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