2025年の暗号狂想曲：BTCが50万ドルへ突進、DePINが新革命をリード
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2025年の暗号狂想曲：BTCが50万ドルへ突進、DePINが新革命をリード
『TIME』誌の年間人物はロボットかもしれない。
Web3業界の深掘り報道に専念し潮流を洞察執筆：Unstoppable Domains 最高運営責任者（COO）Sandy Carter
翻訳：BitpushNews
待ち望んでいた時間がついに到来した。2024年末、ビットコインは多くの人々の予測を現実のものとし、10万ドルの壁を突破した。もしそうしたいなら、シャンパンを開けて祝ってもよいだろう。しかし私は、この歴史的な節目が単なる始まりにすぎず、さらに大きな出来事が目前に迫っていると考えている。確信しているのは、2025年が長年待ち望まれてきた「分散化元年」となるということだ。
その理由は、ビットコインの価格上昇とはそれほど関係がない。過去1年間、中央集権的技術の将来に注目してきた人であれば、新たなユースケースが爆発的に増加する様子を目撃してきたはずだ。中には奇妙なものもあり、クールなものもあり、また現代人類が直面する最大級の課題の解決につながるものもある。これらはすべて、単なる推測ではなく、計測可能なインパクトを通じて分散化の有用性を成層圏まで押し上げている。さらに重要なのは、人々が2025年に分散化を採用し、参加するための強力な動機を与える点にある。
シートベルトを締めてほしい。以下に、来年の未来について私が考えるトップ5の予測を紹介する。
1. ビットコインが一気に飛躍する
12月にビットコイン価格に関する大胆な予測をしないというのは、何かが足りない気がする。他の人たちのように「25万ドル」「50万ドル」といった数字をただ投げ出すのではなく、ここではより過激な可能性を考えてみよう。すなわち、ビットコインが世界戦略準備資産の基盤となるというシナリオだ。
基本的には、このような可能性を裏付ける要素がある。ある主要国（あるいは意外な国）が正式にビットコインを自国の財務準備の一部として採用すれば、現在の価格予測はすべて覆されるかもしれない。ここで話題にしているのは単なる50万ドルではない。100万ドル、あるいはそれ以上の価格が新しい「常識」になる可能性があり、各国が世界で最も希少なデジタル資産を手に入れようと競い合うことになるだろう。
地政学的な採用がなくても、ビットコインの希少性自体がそれを独特な資産たらしめている。ビットコインの総発行量は永遠に2100万枚に限定されており、これは世界の6000万人の富裕層よりもはるかに少ない。機関投資家だけでなく、政府までもが大量にビットコインを購入し始めれば、やがて「1枚のビットコインを持つこと」が極めて少数の人々だけの特権になるだろう。もちろん、十分に賢く早期に投資していた人のみが。
そこに加えて、分散型ネットワークにおけるビットコインの実用性が継続的に拡大し、法定通貨の不安定性に対する代替手段としても機能していることを考えれば、指数関数的な成長が見えてくる。
しかし、未知の要素もある。ビットコインの価格がもはや市場の需給だけで決まるのではなく、各国がデジタル覇権を争う中で互いにヘッジし合う形で決定されるようになったらどうなるか？ そこが真に複雑な領域に突入する瞬間だ。すでにいくつかの国がビットコインを活用した財政政策の試行を始めている今、50万ドルという価格はもしかしたらスタートラインにすぎないかもしれない。
2. Depinnersが急速に富を得る
認めざるを得ないのは、暗号資産業界は時として、外部に対して自らのビジョンをうまく伝えられていないということだ。「金融主権」といったスローガンは、銀行口座が凍結されたことがなければ、一般の人々にとってはほとんど意味をなさない。
ならば視点を変えてはどうだろうか？ 分散化によって、「何もしない」状態でお金を稼げる世界を想像してみてほしい。夢物語だと思うかもしれないが、すでに「Depinners（デピンナーズ）」と呼ばれる人々はそれを実現している。スマートフォンのプロセッサなど、自分のコンピューターリソースを活用して「耕作」することで、誰でも分散型物理インフラ（DePIN）への貢献を通じて受動的収入を得ることができるのだ。
DePIN革命は、所有の概念をいかに変革し、利益を得る力を人々の手に還元できるかを完璧に示している。同様に重要なのは、騒音公害の解決からエネルギー網の管理、自然災害の早期警戒まで、多種多様な問題に対応する驚くべき新規ユースケースを生み出している点だ。DePINはまだ黎明期にあるが、そのほぼ無限の応用可能性を考えれば、2025年には初期採用者がほとんど努力せずに、平均的な人々の収入の約5％に相当する受動的収入を得られるようになるだろう。
3. Memecoinが本気の存在になる
私の予測だが、2025年になっても依然として、memeコインには何の実用的価値もない、単なるインターネット上のジョークの延長だと主張する「真面目な」金融評論家がいるだろう。だが、こうした見解は誤っているばかりか、非常に滑稽ですらある。
正直に言えば、彼らの立場も多少は理解できる。表面的には、多くのmemeコインは確かにジョークに見える。とりわけ典型的でどこにでもあるDOGEなどは顕著だろう。しかし、それらを軽視するのは危険だ。memeコインは急速に成長しており、その起源をはるかに超えた段階へと進化している。これらのトークンの価値は投機によって駆動されているのではなく、娯楽から政治まで、人々を結束させてプロジェクトを推進する能力によって支えられているのだ。
実際、memeコインはコミュニティと参加型の分散化社会の本質について、私たちに多くを教えてくれる。2025年までには、ブランドがmemeコインが持つ非凡な潜在力に気づき、新しいターゲット層を惹きつけ、新たなコミュニティを育成し、企業と消費者との関係を再構築する手段として活用するようになるだろう。確かに、memeコインはお金を生むことができる。だが長期的には、先進的なブランドにとっての価値は、トークン価格そのものをはるかに超えるものとなるだろう。
4. 『TIME』誌の人物がロボットになる
私の予測では、2025年の『TIME』誌「Person of the Year（今年の人物）」……は人間ではない。98年の歴史の中で、この賞が初めて「Mrs Humanoid（ミセス・ヒューマノイド）」に与えられるのだ。これは、人工知能とロボット技術の台頭、そしてそれが人類社会に深く統合されていく象徴的な存在である。
このヒューマノイド型ロボット（時に「ギノイド」とも呼ばれる）は、医療や教育などさまざまな分野でAIとロボットが与える大きな影響を象徴し、人と機械の労働の境界線が徐々に曖昧になっている現実を浮き彫りにする。『TIME』誌は過去にも物議を醸す選出をしてきた（例えば1938年のアドルフ・ヒトラーなど）。だが私は、ロボットを選んだからといって問題があるとは思わない。むしろ、ロボットを表紙に載せなかった方が、社会に対する無責任だとすら感じる。
ロボットの急激な台頭は、AI倫理、働き方、プライバシー、人間のアイデンティティの再定義といったグローバルな議論を呼び起こすべきだ。こうした変化の多くは前向きなものだが、道徳的なグレーゾーンや懸念すべき事態も存在する。そのため、こうした課題に対処し、機会を捉えるための新たな規制枠組みを策定することは、気候変動と並ぶ、今世紀最重要の課題の一つとなるべきだ。『TIME』誌の表紙にMrs Humanoidを起用することは、特に規制当局や立法者に向けて、この重要性を認識させるための大きな一歩となるだろう。
5. 伝統的検索がAIに敗れる
2024年は、「分からないことをグーグルで検索する」最後の年になるかもしれない。生成AIアプリケーションの登場により、それは十分にあり得ることだ。
ChatGPTやPerplexityなどのツールは、25年前にGoogleが登場して以来、検索分野で最大の変化をもたらしている。AIの力を活用することで、意味的理解によるより正確な結果が得られるだけでなく、検索そのもののダイナミクスが根本的に変わっているのだ。
これらの新アプリケーションはチューリングテストを巧みに通過し、料理から哲学まで幅広いテーマについて有意義な対話を可能にする。結果として、人間とテクノロジーの感情的関係に根本的な変化をもたらしており、「伝統的」な検索（例：Googleの長年にわたる事実上の完全独占）は時代遅れに見えるようになっている。
かつてインターネットの出現が、ブランドたちによるGoogle検索1ページ目を巡る「SEO軍備競争」を引き起こしたように、2025年には、企業がAI主導の検索時代においてどのように自らの存在意義を保つか模索し始めるだろう。
その中で最も大きな変化の一つは、ウェブサイトの進化であり、今後は人間ユーザーではなくAIエージェントに最適化されるようになる。2025年には、ドメイン名が新たに重要な意味を持つようになり、最も成功するブランドは、オンチェーンドメインを活用して消費者データを保護し、AI機能を統合し、利用者に革命的なオンライン体験を提供できる企業となるだろう。
これらの予測がすべて、一部、あるいはまったく的外れであったとしても、一点だけは確かだ。2020年代の後半期を迎えるにあたり、分散化はもはや遠い未来の話ではなく、誰もが避けられず、不可分の一部となる現実なのである。
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CoinDesk
