謎解明！暴落の真犯人が判明
TechFlow厳選深潮セレクト
謎解明！暴落の真犯人が判明
これらの要因が重なり合った結果、市場は暴落した。
Web3業界の深掘り報道に専念し潮流を洞察著者：Biteye コア貢献者 Viee
編集：Biteye コア貢献者 Crush
BTCは日中の下げ幅が10％を超え、ETHは20％以上下落し、一気に解放前（＝価格暴落前）の状態に戻ってしまった。現在のイーサリアム価格は今年の上昇分をほぼすべて失っており、今日の市場では文字通り「血まみれのポジション」が至るところに散らばっているだろう。
さらに苦痛なのは、イーサリアムがアルトコイン並みに大きく下落している点だ。まるで312（2020年3月の相場暴落）の再来であり、年初に買ったアルトコインを持っている人にとっては地獄のような展開だ。
実は今回の急激な下落は、すでに先週からその火種がくすぶっていた。
米国が発表したISM製造業景気指数の悪化により、景気後退への懸念が広がり、中東情勢の急変も重なり、月曜日に世界株式市場が崩壊した。暗号資産業界はこの影響を受けるだけでなく、政府やMt.Goxの賠償による売却圧力、Jump Tradingの清算など、複数の要因が重なって売りが加速した。
とりわけJump Tradingの清算行為は、暗号資産市場のパニックを直接引き起こし、大規模な強制ロスカットやチェーン上の清算事態を頻発させ、市場の売り圧力を高め、下落トレンドをさらに深刻化させた。
一体何が暗号資産市場の大暴落を加速させたのか？ おおよそ以下のいくつかの要因にまとめられる：
01 宏観経済に景気後退のシグナル、米国株が大幅調整
米国株は連続して大幅な調整を迎え、景気後退へのシグナルが市場のパニック売りを誘発した。
先週、8月1日に発表されたISM製造業景気指数は市場予想を下回る46.8％と低迷。これは米国の工場活動の状況を反映する指標であり、一般的に景気後退の先行指標と見なされている。
先週金曜日には、米国雇用統計が予想を下回り、市場の不安がさらに高まった。失業率は4.3％まで上昇し、「サムルール」（景気後退を示唆する指標）が発動した。
週末には、ウォーレン・バフェット氏のバークシャー・ハサウェイが第2四半期にアップル株を約半分売却したとの報道が流れ、市場のプレッシャーをさらに増幅した。
また、インテルは社史上最大規模のリストラを発表し、2024年第4四半期から配当を停止すると発表。これにより、ナスダック先渡し取引で株価が一時20％近く急落した。さらに、NVIDIAの新AIチップに設計上の欠陥がありリリース延期となったことで、Meta、Google、Microsoftなどの米国企業にも波及した。
こうした一連の悪材料が雪だるま式に積み重なり、世界株式市場はパニック売りに見舞われた。ナスダック指数は2.43％急落、S&P500指数も1.84％下落した。
アジア市場も例外ではなく、日本株は3日間で累計12％以上下落し、サーキットブレーカーが発動。韓国、オーストラリア、シンガポールの株式市場も軒並み大幅下落した。市場のセンチメントは風前の灯となり、投資家は不安に駆られている。
これらの動揺は、暗号資産相場の不確実性にも影響を及ぼしている。
02 地政学的危機のエスカレーション、中東情勢再び緊迫
ハマス指導者の暗殺以降、衝突は拡大し続けている。イスラエルは複数方面からの報復の脅威に直面しており、これが中東全面戦争へと発展する可能性に対する世界的な懸念を高めている。
8月5日、米国はG7に対して、イランが24時間以内にイスラエルを攻撃する可能性があると警告。イスラエルとイランの軍事的対立はますます激しくなり、ハマス指導者の暗殺は緊張をさらに煽った。
この地政学的嵐は世界を震撼させ、安全資産志向が急速に高まり、世界の金融市場にも打撃を与えた。株式市場は一斉に高値から反落した。
中東情勢の悪化は、下半期の地政学的不安定さを予兆しており、宏観経済の景気後退懸念とも相まって、ウォール街の恐怖指数（VIX指数）は過去18か月で最高水準に達した。
03 Jump Tradingの清算が暗号市場のパニックを直接誘発
Jump Cryptoが最近、イーサリアムから大量に撤退し、ETHを売却した動きは、市場全体の注目を集めた。
すでに6月24日、CFTC（米商品先物取引委員会）がJump Cryptoを調査していた際、CEOのKanav Kariya氏は自身のSNSで当日辞任することを発表したが、退任理由については明言しなかった。
今回の売却について具体的には、Jumpが大量のwstETHをETHに交換し、それを迅速に主要取引所に移動させていた。これは空売りシグナルと解釈されやすく、連鎖反応を引き起こした。
直近24時間で、Jump Tradingはさらに17,576枚のETH（約4,678万ドル）を中央集権型取引所に移動した。
Scopescanの監視によると、Jumpの保有ポジションは現在、主にUSDCとUSDTに集中している。この異常現象は市場の憶測を呼び、「Jumpは暗号市場から撤退しようとしているのでは」との見方が広がっている。
これについて、ARCAの最高情報責任者（CIO）Jeff Dorman氏は以下3つの可能性を指摘している：
-
一つは、Jumpが規制当局のプレッシャーにさらされている可能性。特にCFTCによる調査が背景にあると考えられる；
-
二つ目は、Jumpがより大きな市場の混乱を予見し、防御策を講じている可能性。例えば、ここ数日の株式市場の売却行動などが該当する；
-
三つ目は、全体的な投資戦略の見直しが進んでおり、あるいはプットオプションを保有している可能性。
この出来事は、イーサリアム価格の大幅な変動を直接引き起こした。これほどの規模の資金移動はドミノ効果を生み、市場のボラティリティをさらに高める可能性が高い。
04 日本銀行の利上げ、円キャリー取引が阻害
日経225指数は史上最大の下落幅を記録し、1987年のブラックマンデーをも上回った。
今回の急落は、日本銀行の予想外の利上げとも深く関係している。日本銀行は7月31日、政策金利を0%-0.1%から0.25%に引き上げると発表。これは今年3月のマイナス金利終了以来、初めての利上げだった。
この変更は市場に大きな波紋を呼び、特に円ドル為替レートは1か月で約8％上昇した。為替の急激な変動に加え、さらなる利上げへの期待が広がり、世界的な金融市場の「清算」が発生した。
円の利上げは、円キャリー取引に最も直接的な影響を与えた。これまで投資家は日本の超低金利を利用して円を借り入れ、それを高利回り資産に投資するという戦略をとってきた。
しかし、日本が利上げを行うことで、この裁定取引のコストが上昇し、維持が困難になった。結果として市場の不安定が生じ、トレーダーが強制的にポジションを決済し、ドル建て資産を大量に売却。これが市場の急変動を引き起こした。
こうして、日本株式市場は前例のない暴落を迎えた。日経平均は9％下落し、東証株価指数（TOPIX）は2度のサーキットブレーカー発動。8年ぶりの最大日中下落幅を記録した。
日本の国債市場も例外ではなく、10年物国債利回りは0.785％まで低下し、1日で17ベーシスポイント下落した。
05 トランプ支持率低下、米大統領選の不確実性高まる
米大統領選挙も市場を攪乱している。ホリスの支持率が急上昇し、「トランプ取引」の構図が崩れた。2週間ほど前まで、トランプ氏は演説1本でBTCを7万ドル近辺まで押し上げる力を持ち、暗号資産の代弁者と見なされていた。
しかし、非中央集権型予測プラットフォームPolymarketのデータによると、ホリスの当選確率は30％から45％に上昇。一方でトランプ氏の支持率は低下し、世論調査でも徐々に追い上げられている。
ホリス氏はまだ暗号資産に対して明確な支持を表明していないが、彼女の選挙陣営は業界のキープレーヤーと接触し、適切な規制枠組みの策定を目指している。これまでの流れを見る限り、暗号市場はトランプ勝利を望む声が多かった。米大統領選の不確実性は、市場にさらなる不安をもたらしている。
06 Mt.Goxの売却継続、複数の要因が売り圧力を形成
かつて話題を呼んだMt.Gox取引所の売却は続いており、最近の和解合意で約3.4万BTCが分配され、一定の売り圧力を生んでいる。
7月31日、Arkhamの監視によると、Mt.Goxのアドレスが2つのアドレスに33,963.888 BTC（約22.5億ドル相当）を送金した。
これ以外にも、米国政府やGenesisの債権者が大量の暗号資産を放出している。Genesisは債権者に約15億ドル相当のBTCおよびETHを分配し始め、市場の需給バランスをさらに悪化させている。
これらの要素が重なり、ビットコイン価格は大幅に変動し、一時は50,000ドルを割り込んだ。
07 大規模な強制ロスカット、イーサリアムの清算が頻発
市場の売り圧力が強く、価格が下落を続ける中、多数の大口強制ロスカットとチェーン上での清算が発生した。
急落により、4匹のホエール（大口）のレバレッジポジションが強制清算され、合計14,653 ETH（約3,354万ドル）が処理された。Parsecのデータによると、直近24時間のDeFiにおける貸付清算額は3.2億ドルを超え、今年の最高記録を更新した。
Parsecのデータによれば、過去24時間のDeFi貸付清算額は3.2億ドル超。うちETH担保の清算が1.87億ドル、wstETHが7,790万ドル、wBTCが3,250万ドル。イーサリアムのGasは701 Gweiまで跳ね上がり、「ついに牛が来たのか？」と思わせるほどだった。
こうした清算イベントは市場の売り圧力をさらに高め、下落を助長している。
08 まとめ
市場は常に上下の循環の中で進んでいる。永遠に上昇し続ける市場もなければ、永遠に下落し続ける市場もない。もし本当に反発なしの持続的な下落が起これば、暗号資産市場自体が終わりを意味するが、それは極めてあり得ないことだ。
我々は今後も楽観的である。米大統領選の山場はまだ来ておらず、景気後退もあくまで予想段階。実際の状況はこれから明らかになる。期間的に見ても、現在の調整は既に4か月近くに及び、2021年5月の調整期間を超えた。もしここにまだ「牛」がいるとすれば、今はまさに底値圏かもしれない。仮に熊市シナリオだとしても、通常6〜7か月で底入れするため、最遅でも10月または11月には反発が来る可能性が高い。
不確実性の高い時期だからこそ、冷静さと理性を保つことが何より重要だ。今は我慢強く待つべき時。市場はいずれ均衡を見出す。チャンスを待つ投資家こそ、将来豊かなリターンを得られるだろう。
TechFlow公式コミュニティへようこそ
Telegram購読グループ：https://t.me/TechFlowDaily
Twitter公式アカウント：https://x.com/TechFlowPost
Twitter英語アカウント：https://x.com/BlockFlow_News
@BiteyeCN
