Blockworks共同創設者が2025年に向けた27の予測：米国が暗号資産の中心地に、Baseはソラナの主要な競合に

2024.12.23

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Blockworks共同創設者が2025年に向けた27の予測：米国が暗号資産の中心地に、Baseはソラナの主要な競合に

2025年の主流のトレンドは、AIと暗号資産の融合になるだろう。

2024.12.23 - 06:42:43

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2025年の主流のトレンドは、AIと暗号資産の融合になるだろう。

著者：Mippo

翻訳：TechFlow

米国は再びグローバルな暗号資産の中心地として台頭する。

ますます多くの起業家が米国に戻り、ニューヨークにオフィスを設立するようになる。

米国の暗号関連カンファレンスの規模も、アジア地域の同種イベントを上回る。
10を超えるDeFiプロトコルが手数料スイッチ（fee switches）を本格的に導入する。Uniswapも含まれる。
DeFiプロトコルは、顧客資産の再抵当（rehypothecation）を新たなビジネスモデルとして徐々に採用していく。

このトレンドは、クロスチェーンブリッジや流動性ステーキングトークン（LSTs）などの分野にも及ぶ。
イーサリアムコミュニティにおける「ポラリス」路線に関する議論に結論が出る。

L1メインネットのスケーリング試みは低調にとどまる（例：Gas目標を50M gweiまで引き上げる程度）。一方で、ブロック生成時間の短縮に関する議論が活発化する。

最終的には、Rollupを中心とするロードマップが再確認される。
Max氏のスケーリング提案は十分な支持を得られず、失敗に終わる。
この結果により、イーサリアムコミュニティは長らく求められていた結束を取り戻し、市場全体のムードが改善する。

ただし、異を唱える一部の開発者やユーザーはエコシステムから離脱する可能性がある。

ETHの価格は堅調に推移すると予想される。
2025年においても、Rollupベースのソリューションは大きな突破を達成するのは難しい。

しかし、Acrossのようなプロトコルを通じて、十分実用的なレベルの相互運用性は実現可能となる。

汎用的な同期的コンポーザビリティ（universal synchronous composability）の実現については、依然として明確な道筋が見えない。
信頼性の高い実行環境（TEEs）は、L2インフラの重要な構成要素となり、やがて恒久的な特徴として定着する。
Solanaの勢いはこのサイクル中も持続するが、2025年には問題点が徐々に顕在化する。

メモコインの分散化やMEV（最大獲得価値）による課題から、SolanaのREVは過去最高値を更新しづらくなる。これらの問題に対処するために、Solanaコミュニティ内の極端主義（Maximalism）が再燃する。
Firedancerクライアントは第4四半期に正式にローンチし、Solanaネットワークは10万TPSの処理能力を実現する。
Solanaはインフレ抑制のためトークン供給政策を見直す可能性があるが、イーサリアムは同様の変更を行わない。
BaseはRollupエコシステム内で黒船的存在となり、Solanaの主要な競合へと成長する。

　　Base上の総資産は400億ドル以上に達すると予想される。

BaseはAIエージェントおよびその他のAIアプリケーションの主要な選択肢となる。
安定通貨（ステーブルコイン）はL2ネットワーク上で支配的な資産となり、その量はETHの2倍以上に達すると予想される。
安定通貨市場は来年内に飛躍的な成長を遂げる。

時価総額は4500億ドルを超える見込みであり、VCにとって最も注目すべき上位3つの投資分野の一つとなる。
2025年までに、5社以上の大型フィンテック企業または伝統的金融機関が自社の安定通貨を発行する。

既存の安定通貨にとっては競争圧力となり、成長速度の鈍化につながる。
2025年までに、銀行およびWeb2大手を含む10社以上の企業が自社のL2ネットワークを立ち上げる。

しかし、これらの大半は市場からの認知を得られず、実際の成果を挙げられない。

唯一の例外となる可能性があるのは、Robinhoodのようなフィンテック企業である。
巨大なユーザーベースと強力なブランド力を背景に、Robinhoodは2025年に業界を牽引する存在の一つとなる。

年末までに、Coinbaseとともに米国を代表する二大暗号資産取引所と見なされるようになる。
L1ブロックチェーンへの投資機会は依然として存在し、短期間で消えることはない。

特に注目されるプロジェクトはSuiとHyperLiquidである。
ICOモデルが復活するが、2017年のように主流になることはない。

投資家保護措置がより整備され、ICOはクラウドファンディングに近い形態となる。

ブルーオーシャン級のプロトコル5つがICOによって資金調達を行うと予想される。
ベンチャーキャピタルの暗号業界への回帰が進むが、資金調達規模は2021年の水準には届かない。

2021年の暗号分野でのVC投資総額は300億ドルであったが、2025年は200～250億ドルの範囲内となる見込み。5000万～1億ドル規模の資金調達ラウンドが増加する。
暗号関連企業にとってIPOの窓口期間が到来するが、大規模な上場ラッシュにはならない。

4社以上がIPOを行うと予想されるが、2021年の評価バブルがまだ完全に解消されていないため、さらに多くの企業が上場を延期する可能性がある。

成長段階企業向けの株式投資（成長型股权投资）は依然として暗号分野に入ってこない。
2025年の主流トレンドはAIと暗号の融合となる。

基盤モデルの継続的な進歩が注目を集め、AI関連トークンの人気に火がつく。
AIの応用シナリオはエージェントに限定されず、多様化が進む。

コンテンツクリエイター、ヘッジファンドトレーダー、アーティストなど、さまざまなタイプのエージェントが試される。

しかし、ほとんどが初期段階にとどまり、成功しない可能性が高い。
TikTokの暗号分野における影響力は前例のないほど高まる。

Crypto Twitter（CT）は、ある種のTikTok関連トークンの主要な出口（エグジット）経路となるかもしれない。
米国は2025年に重要な暗号関連法案を可決する。

改訂版の市場構造法案または安定通貨法案が法律として成立する可能性がある。
ビットコインのL2ソリューションは2025年においても突破を果たすのは難しい。

真正のゼロ知識証明（ZK）に基づくビットコインL2の実現には、なお時間がかかる。
暗号資産は米国政治における長期的な勢力として広く認識されるようになる。

マスメディア（MSM）の姿勢も徐々に変わり、暗号資産が簡単に消えるものではないことを認め始める。