AIがハッキング攻撃を「一般化」、Bitcoin Red Teamのホワイトハットたちがタイムアタック攻防戦に挑む

執筆：Jason Nelson

翻訳：Saoirse、Foresight News

人工知能は、強力なハッキングツールをネットワークセキュリティの専門知識を持たない多数の人々の手に渡してしまった。暗号通貨開発者は必死のリレーレースを余儀なくされている。攻撃者に先んじてシステムの脆弱性を特定しなければならないからである。

「Bitcoin Red Team」はこの課題に挑むチームだ。同チームの匿名メンバーであり、ビットコインソフトウェア開発者のCalle氏によると、このチーム結成の目的は、AIの支援により台頭する安全保障上の脅威に、ビットコインエコシステム内で迅速に対応するためだという。

「今や問題は時間の問題に過ぎません。」オープンソースプロトコル「Cashu」の保守作業にも携わるCalle氏はDecryptに対し、「Bitcoin Red Teamが設立された理由は、我々が攻撃者よりもできるだけ先に立つためです」と語った。

Calle氏によれば、Bitcoin Red Teamには20〜25名のボランティアが所属しており、その多くは匿名を保っている。例えばビットコインプライバシープロトコルの開発者であるStu氏、Talip氏、および同じくCashuの保守を手掛けるthesimplekid氏などが該当する。その他、Ben Carmen氏、Daniela Brozzoni氏、James O'Beirne氏といったビットコイン開発者や、Vinteumビットコイン研究センターの取締役であるBruno Garcia氏もチームの一員だ。

Calle氏によると、ビットコイン保険企業のAnchorWatch CEOであるRob Hamilton氏が、Coldcardオフラインハードウェアウォレットのハッキング事件発生後に各種ビットコインプロジェクトの調査を開始したことをきっかけに、Bitcoin Red Teamはこの背景の中で徐々に姿を現すようになったという。

Calle氏は重点的に次の点を強調した。チームはビットコインの基盤プロトコル自体に問題を見つけていないが、リスクはウォレット、各種アプリケーション、サービス、およびビットコイン上に構築されたその他のサードパーティ製ソフトウエアに集中していると指摘する。

「ビットコインの基盤自体は安全ですが、一般ユーザーがビットコイン取引に使用する各種ソフトウエアが必ずしも安全とは限りません。そして大多数のユーザーが実際に触れるのはまさにこれらの上位レイヤーのソフトウエアなのです」とCalle氏は語る。

Coldcardウォレットの侵害事案や複数のビットコイン関連サービスへの攻撃被害、そして性能の高い中国製AIモデルの相次ぐ登場を受け、Calle氏は他のセキュリティ研究者らとともにこの活動に参画し、調査のスピードを加速させた。

「Kimi K3の出現がネットワークセキュリティ分野にも大きな揺さぶりを投げかけていると考えます。それは攻撃者と防御側の両方にこれまで経験したことのない能力を授与しています」と彼は述べた。

Calle氏の説明によれば、レッドチームはビットコインプロジェクトから送られてくるセキュリティスキャンの依頼を受ける一方で、自主的かつ能動的に脆弱性の探査も行っている。

「多くのプロジェクトが自発的に依頼を持って来ますが、我々も自ら動き出すことがあります。自主的な調査を通じて、すでにエコシステム内の重要な地位を占めるオープンソースプロジェクトのほぼすべてをカバー済みです。つまり、あるプロジェクトがこれからスキャンを依頼してきても、我々がすでに見済ませている可能性があるのです」と彼は語った。

チームは見つけた脆弱性を該当するプロジェクトの開発者にフィードバックし、開発者からの反応を踏まえて、脆弱性の分類基準と危険度評価ルールを最適化していく。

中国製AIモデルがツールの欠落を埋める

Calle氏によれば、チームがセキュリティ関連作業を行う際、中国製AIモデルの使用頻度は米国製のものをはるかに上回っており、その理由として、米国モデルに組み込まれているセキュリティ保護機構がネットワークセキュリティ研究に関連するタスクをブロックするためだと説明している。

「両者の差は非常に明確です」と彼は語る。

今年2月、Anthropicは中国のAIラボDeepSeek、Moonshot AI、MiniMaxに対して、約2万4000の偽アカウントを活用し、モデル蒸留技術によって1600万回を超えるClaudeの会話データを不正取得したと非難した。その後、トランプ政権は4月に警戒を発令し、中国の関連主体が同様の不正取得行為を「産業規模」で展開していると警告した。

Calle氏は、米国の最先端大規模言語モデルの総合的な能力はまだ世界トップレベルであるとしつつも、厳格なコンテンツ制限がセキュリティ関連業務における実用性を低下させたと考えている。

「認めざるを得ませんが、米国のトップクラスの大規模モデルは総合的なインテリジェンス水準で依然として世界をリードしています。しかし、これらは多重の防護制限が設けられており、モデルの利用範囲を狭めています。特にネットワークセキュリティ分野ではそれが顕著です」

レッドチームに参加する以前より、Calle氏はこうした制限を実感していた。米国のAIモデルは時として脆弱性の特定作業への協力を拒否することがあり、場合によっては開発者が既に確認済みの脆弱性に対しても修正手順の提供を拒むことがあるという。これをきっかけに、彼は中国のAIモデルへの乗り換えを決意したのだ。

「ビットコインが燃えている」

今月初め、Calle氏はビットコインソフトウェアが直面する日増しに深刻化する安全保障上の脅威を形容するために「ビットコインが燃えている」と表現した。ここでいう「ビットコイン」とは、ウォレット、取引所、ライトニングネットワークの実装バージョン、およびビットコインの上に構築された周辺ソフトウエアエコシステム全体を指している。

Calle氏は、攻撃者がすでに人工知能を用いて脆弱性の発見と悪用を進めていると信じている。ただし、悪意のあるハッカーに攻撃の手引きを与えないよう、具体的な手口については詳細な解説を拒んでいる。

同時に彼は警告する。かつての一部のソフトウエア脆弱性は、情報ギャップのために技術が不足する攻撃者には攻撃の余地がなかったが、人工知能がこの情報の壁を取り払いつつあると。

「ソフトウエア分野にはもう秘密など存在しません。過去は情報の非対称性に依存したセキュリティの偽装や、非公開の詳細に支えられた曖昧なセキュリティというパターンが通用していましたが、この手法はすでに通用しません。その時代は終わったのです」とCalle氏は語った。

人工知能は脆弱性攻撃の技術的ハードルを下げる役割も果たしている。

「現在では、元来そのような技術を持たない個人であっても、AIの助けを借りて単純な脆弱性の攻撃利用を最初から最後まで完遂できます。一般人にAIがこのような能力をもたらしたことで、攻防の力学は根本から書き換えられました」

Calle氏は、暗号資産は直接的な経済収益を生み出すため、攻撃者に強い金銭的な動機が存在し、そのため他の業界よりも早くこの変化に直面すると考えている。

「攻撃者が最初に狙う標的はインターネット通貨です。我々はコンピューター業界全体の大きな転換期の入口にいると確信しています。将来、他の業界でも私たちが今直面しているのと同じセキュリティ問題に直面するようになるでしょう」